お世話になります。パソコンに不慣れで中高齢な私です。

私が発症した脳卒中(脳出血)に関わるリハビリと自宅療養が終了すると、復職のため事業所との調整が発生します。

特に、産業医の意見は復職について大切ですから、事前に産業医との面談が大切になってきます。

今回、産業医保健師直属の上司らと面談をしたのでした。

※当該記事を作成した時期は既に復職を果たした後になりましたが、当時を振り返って記載していますので、この点ご了承下さい。

 

 




 

 

復職するために必要なステップ

産業医(保健師)及び職場管理者との面談

私の事業所には、専任の産業医がいます(産業医は地元大規模病院の医師)。

産業医は、事業所の従業員の健康管理を総括する立場にある人で、私のように私傷病であっても休職中の従業員が復職する前に、大切な意見を述べる立場でもあります。

私の職場に限った話ということで進めますと、主治医の意見をベースとして、産業医が復職可否の最終判断するようでした。

したがって、産業医からOKを頂かないと復職できませんので、面談をして意見交換するというステップが必要になってきます(必ずしも必要ということはありませんが、殆どのケースで面談を実施しているようです)。

また、職場管理者は、復職の時期や復職後の担当業務、人員などの検討が必要ですので、復職を希望している従業員との面談も大切なステップとなります。

こちらも、必ずしも必要という事ではないのですが、殆どのケースで実施しているようです。

主治医の意見書を元に産業医が判断

産業医は、事業所従業員の健康管理を担当していますから、私傷病を原因としても休職者が復職する際は、主治医の意見を尊重しながら最終判断することになります。

無理に復職したことが原因で疾病が再発してはいけませんし、また、私の疾病が原因で業務上災害が発生してもいけませんから、産業医の責任は大きいものがあります。

そう考えると、厳しい意見を述べるのが産業医本来の業務なのかもしれません。

実際の復職イメージ

復職直後は「保護的な勤務」となる

脳卒中(脳出血)を発症した私が、復職を果たした直後からフルタイムでは働くことはできません

表現は適切でないのかもしれませんが、「保護的な勤務」ということになります。

具体的には、所定労働時間が8時間とした場合、いきなりフルタイムということでなく、最初は半日程度の勤務からスタートし、徐々に勤務時間を延ばしていくという手法をとることが多いよです。

私の場合、最初の一週間は4時間勤務とし、その後週単位で1時間ずつ延ばしていくというパターンになりました。

この予定で順調に進めば、1ヶ月でフルタイムへ移行できることになります。意外に解りやすいパターンで合理的と感心しました。

フルタイム勤務へ向けたアプローチ

無事にフルタイム勤務がスタートできるためには、それまで実施してきた時間短縮勤務が順調であったかどうかがポイントになるそうです。

なので、出退社の時間管理や業務中後の疲労度合いや通勤など幅広いチェックポイントがあります。

これらは、私傷病を発症した社員が再発しないように、また、私傷病を原因として業務上災害や通勤災害を発生させないよう配慮がされているよう。

適時保健師からインタビューがありますから、経過の状況など会社として把握することが可能になります。

一定の作業は制限される

ただし、事務処理以外の仕事(例えば屋外作業や屋内でも危険を伴う作業など)については、かなり高いハードルが設定されていて、すぐには作業可能ということにならないようでした。

確かに、主治医は仕事内容が不明なので作業可否の判断が難しことから、事業所の作業内容に精通した産業医の判断が優先されることに合理性はあります。

従いまして、残存障害は殆どない私ではありますが、右片麻痺であったことを考慮し暫くの間は、一定の作業は制限されるようです。

要件を満たせば制限解除

このように、制限された一定の作業内容ですが、要件を満たせば制限解除になるようです。

ただ、産業医といえども個別の作業内容まで精通してない事から、職場の上司や本人の意見を参考にすると思われます。

今後コミニュケーションを重ねながらになりますから、時間はかかると覚悟してます。

 

 

▶︎「でなおし」ブログの健康・医療まとめ記事もご覧ください!

 

 

 

 

まとめ

ここで本題の面談ですが、上司や産業医、保健師など4人で行いました。

時間的には40分程であったと思います。

終始和やかな雰囲気で進められましたから、保健師の配慮が大きかったのかもしれません。

面談結果として、翌月から時間短縮措置条件の中で復職する事になりました。

とにかく、無理をしないよう疲れを溜めないよう復職したいと考えます。

時間短縮措置条件期間が順調に推移すれば、翌々月にはフルタイム勤務と時間外労働(復職初月は10時間枠)が可能になる予定です。

1日も早い復職へ向け効率よく進めていきたいと思います。