このブログは、2015年に49歳で脳卒中（脳出血）を発症した私が、生活で感じたことを書いている雑記ブログです。
お世話になります。パソコンに不慣れで中高齢な私です。
新型コロナウイルス感染拡大が社会問題化する一方、リモートワーキングやクラウドソーシング、副業など、新しいビジネススタイルが広がりを見せていた2020年。
2021年は、副業を中心とした新しい働き方が、より進展するのではと言われています。
「会社員でも副業可能なので、新しい働き方が普及するかもしれないな〜」
「クラウドソーシングは以前から興味があったので、登録だけでも情報が得られるかもしれない…」
そんかことから、会社員である私が、クラウドソーシングに登録してみたのです。
すると、自分のタイプに合った仕事がメールで案内されるなど、便利な点も痛感。
仕事の受注はしていませんが、今後しばらくは、情報収集を続けながらチャレンジできる準備を進めたいと思うところです。
クラウドソーシングにご興味のある方は、まずは、登録だけでも価値があるサービスだと思います。
クラウドソーシングに登録！ランサーズとクラウドワークスに登録しました！
まずは、登録してみることに…
・ランサーズ
・クラウドワークス
この二社を登録！
一定の個人情報を入力する必要がありますが、特段難しいこともなく簡単に完了します。
インターネットを利用している人であれば、全く問題なく登録できますね！
ログイン状態で案件検索すると、興味あるジャンルの情報が見やすかったり、メールで通知されたり…メリットも！
登録が完了した後は、ログインをした状態で仕事の案件を検索しました。
すると、興味があるジャンルの案件が優先的に表示されるようで、効率的に案件を確認することができます。
・車中泊などのアウトドア関連
・脳卒中などの健康関連
私はこのジャンルに興味があるのですが、これに関連する案件が表示されて便利さを感じます（確かに興味がある案件が多いです）。
また、案件の案内はメールでも通知されますので、これは便利！
なので私は、ログイン状態で案件検索をするようにしています。
実際に仕事を受けることはないものの、今の時代のニーズを肌で感じるメリット
現在55歳の会社員の私。
『今すぐに案件を受注することは無いけど…』
本業との兼ね合いで、案件受注は時間的にタイトなので、今すぐ受注することは考えてないのですが…
ただ、クラウドソーシングで募集されている案件を見るだけでも、時代の流れやニーズの一端を垣間みることができる気もして、登録のメリットを感じています。
・発注が多くて受注も多い
・発注が多くても受注が少ない
・発注も受注も少ない
いろいろなパターンを見ることができますので、今の時代のニーズを肌で感じれたりしますので、これもメリットかもしれません。
そもそも『会社員が副業をしていいのか？』という会社の考えに反対だった私でした…
副業解禁はいつからだったのか？
・2018年1月「副業・兼業の促進に関するガイドライン」が策定
これは厚生労働省が「働き方改革実行計画」（2017年3月28日働き方改革実現会議決定）に基づいて策定したガイドラインですが、この時点から、世間一般的に副業解禁が認知されてきたような気がします。
主業をしながら副業をする上での労働時間管理（法定労働時間を超えた労働に対する割増賃金の支払い義務など）や労災補償（業務上災害や通勤災害など）が示されていて、大変参考になるガイドラインだと思います。
解禁されなければ副業はできなかったのか？
一方、「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の策定や「働き方改革実行計画」に基づかなければ副業や兼業ができないかというと、そうではないと私は思っています。
そもそも、憲法22条第一項で職業選択の自由を有すると定められているからです。
つまり、職業は一つの主業に限られるわけでないので、会社員が副業（他の会社に勤めたり、個人事業［事業所得や不動産所得など］）をしても問題ないと考えます。
ただ、一般的に就業規則で兼業禁止を規定している企業が多いもの。
なので、例えば、会社に黙って副業したことが、のちに会社が知ってしまうと就業規則上の懲戒罰の対象になる可能性があるという話をよく聞きますが、この点については、私は下記の考えを持っています。
・公序良俗に反さない限り契約は有効
これは、契約に関する有名な判例ですが、逆に言うと、公序良俗に反する契約は無効だということ。
つまり…
1.主業である会社の就業規則は労働契約の一端
2.その労働契約が、憲法で保障されている職業選択の自由に反しているとすれば、その労働契約は無効（公序に反するから）
3.労働契約が無効になると、労働者の生活の安定が失われるので、労働基準法の考え方に基づいて、その部分だけを無効とし、労働契約そのものは有効とする（部分無効自動引き上げ）
この考えを私自身は持っていたのです。
なので、「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の策定や「働き方改革実行計画」に基づかなくても、実は、ずっと以前から副業や兼業は問題なかったと思うところです。
※私は法律の専門ではありませんので、具体的には弁護士などの専門家にご相談ください。
副業や兼業について、会社に確認したときの回答（私の体験）
私が脳卒中（脳出血）を発症する以前のことですが、早期退職してフリーランス（個人事業［事業所得］を開業）になる計画がありました（発症したので計画は頓挫！）。
会社員から個人事業へスムーズに移行したいと考えた私は、在職中から個人事業を立ち上げ早期退職することを当時の私は考えていました。
ところが、私の会社の社内規定には兼業禁止が規定されていますので、職場の仲間は副業してはいません。
そこで私は、上記の理由に基づいて、在職中でも副業や兼業して問題ないことを本社の人事部に確認したのです。
すると…
人事部：兼業禁止は社内規定ですから、副業すると抵触することになり懲戒処分になります。
私：確かに、就業規則上はそうですね。しかし、判例では副業が認めらていますよ（上記の理由を説明）。もちろん、正常な労務の提供ができないとか、会社の名誉を毀損したりとか、競合他社の業務を兼業するとか、また、法律で副業が禁止されている公務員は認められませんが…これらは過去の裁判例が明示していますよ。
人事部：（しばらく沈黙）…社員は就業規則を守る必要がありますから…
私：これは判例レベルの話なので、顧問弁護士に確認してくださいよ。ぜひ、お願いしますね！
そのようなやりとりの後、人事部から私に連絡がありました。
人事部：顧問弁護士に確認したら、あなたの言うとおりでした。会社としては社員に対して副業や兼業を認めるとか認めないとかの立場は取れない。もちろん正常な労務の提供ができないと会社としては困りますが…
私：そうでしょ。就業規則を変更してくださいとは言いませんが、人事部は理解していただきたいことです。
人事部：わかりました。
やはり、弁護士レベルでないと理解できない事情と考えます。
人事部の就業規則を担当する社員でも理解できてないことですから、未だどの会社でも同様ではないでしょうか。
人事部から「副業はダメです！」と言われれば、その話に従う社員がほとんどだと思いますから、全国的に副業のチャンスを逃している会社員が多いのではと考えるところです。
時代の流れを考えれば、やはり副業は進展する方向
・終身雇用が崩れ、以前には戻れない
・働き方の多様性が増し、個々人にあった働き方を追求する方向
・会社員の収入が減少し、副業や兼業で不足分をリカバリする必要性
・新型コロナウイルスなど感染症対策のため、リモートワークや地方への移住が増加
ざっと考えても、このくらいのファクターはありますので、今後ますます副業や兼業が増えるのではないでしょうか。
なので、その流れをしっかりと見ながら、自分の方向性も考える必要があると痛感するところです。
まとめ
現在55歳の私は…
・60歳に到達すると定年退職
・60〜65歳は継続雇用
進む方向性がありますが、私の持病（脳出血、心臓弁膜症など）を考えると、65歳到達前に退職し新しい方向性に進むことも全然アリかなと思います。
なので、クラウドソーシングの登録や、ブログやユーチューブも継続する意味は、十分あると痛感するところです。
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ブログ運営者：でなおし 私は、九州北部在住の地元企業に勤める50代会社員です。 50歳で早期退職する予定でしたが、退職届を提出する直前に脳出血を発症。退職は取りやめになり、1年間休職のあと復職し、現在に至ります。 ブログ運用は、2014年から開始。 2020年3月には650記事に到達。カテゴリーを別ブログ（特化ブログ）として立ち上げ、4つのブログを運用しています。 当ブログは、自動車、グルメ、ライフなどを投稿している雑記ブログ。 2019年7月、キャンピングカー（トイファクトリーアルコーバ：ハイエース）を購入し、妻と二人でキャンピングカーの旅を楽しんでます。 以下は、運営している4つのブログです。 でなおし：当ブログです。2014年に開始した雑記ブログ。
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